Azure Communication Services のメール機能でセキュアなメール送信環境を構築
Azure Communication Services は、多機能な通信プラットフォームを提供するファーストパーティサービスです。音声やビデオ、チャット、SMS などを統合した通信プラットフォームですが、この内のメール機能を利用することで Azure 上にメール送信サービスを展開することができます。
Azure Communication Services の主な機能は以下の通りです。
- メールの大量送信をサポート ※1
- 検証済みのカスタムドメインからメール送信可能
- SPF、DKIM による送信者認証のサポート
- 配信成功の内訳を測定するメール分析機能
- SMTP 認証によるメール送信をサポート ※2
※1 1時間当たり最大100万～200万通のメール送信がサポートされていますが、大量送信にはメールのレート制限の緩和が必要です。レート制限緩和には Microsoft社の審査があります。
※2 Entra アプリケーションのクライアントシークレットを使用します。シークレットの最長有効期限は2年のため、定期的に更新が必要です。
ますます厳格化される、メールを取り巻く環境
昨今のフィッシングメール、迷惑メール対策は日々強化されており、受信側だけでなく送信側も正しい手順でメール送信を行うよう求められます。
特に Microsoft Exchange Online では、送信に対して以下のような変更を発表しています。
① 2025年9月 SMTP認証における基本認証の廃止
Exchange Online のクライアント送信による SMTP認証が、2025年9月にサポートされなくなります。Exchange Online では、2024年10月に全ユーザーが基本認証が行えなくなって以来、回避策として SMTP 認証を用いたメール送信が残されていましたが、それが完全にサポート終了となります。
基本認証は要求ごとにユーザー名とパスワードを送信し、それらの資格情報も、多くの場合はデバイスに保存されていることになります。単純で簡単に設定できる反面、攻撃者が資格情報を詐取するリスクがあり、盗まれた資格情報が他のサービスで再利用されてしまい、不正アクセスに繋がることもあります。
Exchange Online での SMTP認証の廃止もこのリスクを回避するためのもので、Microsoft社では、OAuth 等の先進認証への乗り換えを推奨しています。
Azure Communication Services は、SMTP認証を引き続き使用したいユーザー向けの代替手段となります。
② 2025年10月 ユーザーごとの外部受信者レート制限の導入
外部受信者宛てのメール送信が、ユーザー/メールボックスごとに24時間で2,000件までに制限されます。（2025年10月 試用版/新規テナントに適用開始、2026年4月 既存テナントに適用開始）
本来 Exchange Online では、多数の人に同じメッセージを一斉に送信する行為をサポートしておらず、リソースの適正利用のために制限が設けられます。
また、テナントレベルでも外部受信者レート制限が設けられており、上記のユーザーレベルのレート制限に加えて、テナント全体で24時間当たりの外部受信者宛てのメール送信が制限されています。
| 対象 | レート制限 |
|---|---|
| ユーザー（メールボックス） | 2000件 / 24時間 |
| かつ | |
| テナント | 試用版テナント：ライセンス数に関わらず、5000件 / 24時間 非試用版テナント：500 * (ライセンス数 ^ 0.7) + 9500 件 / 24時間 |
引き続き外部に大量のメールを送信するためには、Azure Communication Services の利用をご検討ください。
Azure Communication Services の導入をお手伝いいたします
Exchange Online をご利用で、複合機等からのメール送信に SMTP認証を使用している場合や、社外に一斉通知メールを送信している場合は、Azure Communication Services のメール機能が代替手段となります。Livestyle では、Azure Communication Services の導入支援を行っております。
Exchange Online のメール送信でお困りの場合はお気軽にご相談ください。
Azure Communication Services 概算費用
※1 2025年4月1日時点の価格です。
※2 1USD = 150.99JPY 換算。為替変動により金額が変動する場合があります。
※3 詳細なヒアリングを実施後に正式なお見積りを作成するため、費用が前後する可能性があります。
※4 Azure 従量課金制のため、為替変動により金額が変動する場合があります。
※5 Livestyle マネージドサービスのいずれかのプランへの加入が必須となります。
